cover image by しろくてしろい
私たちは毎日、デジタルコンテンツの海を漂流しています。その中で真実と虚偽を見分けるのは、言うまでもなく難しいです。特にインターネットやウェブに流れた情報は砂漠で針を見つけるようなもの。一度流れたフェイク画像を完全に取り戻すことは難しいです。
デジタルの海で「真実」を見分ける
その中でソニーは報道機関向けの「真正性カメラソリューション」として、〈C2PA〉規格に対応した最新のファームウェアアップデートを発表。フェイク画像への対策が強化され、企業がいかに工夫して問題に取り組んでいるかを示す事例となっています。
C2PA規格は、私たちの生活とどう結びつくか
最近よく耳にする「ディープフェイク」の悪用を懸念し対策を考えるための組織〈C2PA〉（Coalition for Content Provenance and Authenticity）が2021年立ち上がります。〈C2PA〉には〈Microsoft〉、〈Intel〉、〈Adobe〉、〈ARM〉、〈BBC〉、〈Truepic〉などテクノロジーの巨人たちが結集しています。
あまりにもリアルな偽画像を生み出すことができ、その悪用が大きな問題になっています。政治的なデマの拡散など、その影響は甚大です。その対策のために〈C2PA〉はデジタルコンテンツの履歴を記録するための機能と技術仕様を策定に取り組んでいます。
写真のデジタル署名を発行
ソニーがプロ向けにリリースしたデジカメ「α1」「α7S III」「α7 IV」には、C2PA規格に沿ったアップデートが施されています。このアップデートによって、撮影した画像に「どこで」「いつ」「誰が」撮ったかがメタデータに記録され、そのデータはデジタル署名で守られます。つまり、その画像が本物であることを証明するデジタル証明書が、カメラから直接発行されるわけです。この記録がニュースの信頼性を守る上でとても重要な役割を果たします。
AI画像生成技術が目覚ましい速度で進化しています。この技術の進歩に伴い、今まさに新しい基準やルールが作られている最中です。新しいルールによって私たち消費者は「目にするものが本物かどうか」を見極める手がかりを得ることができるでしょう。
